土壌・地下水汚染コンサルタント

不動産取引や土壌汚染対策法に基づく土壌調査は当社におまかせください

こんなときにはぜひご相談ください。お力になれるかもしれません。

  • 不動産取引時のリスクマネジメントとして土壌調査を実施したい
  • 水質汚濁防止法の特定施設の廃止により調査義務が発生した
  • 自社工場や所有する土地が汚染されていないか確認したい
  • 工事により土壌や埋設廃棄物を敷地外に撤去したい
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当社は、土壌調査を的確に実施することができる者として環境大臣が指定した指定調査機関(環2003-1-251)です。

土壌汚染の調査は、試料の採取地点の選定、試料の採取方法などにより結果が大きく左右される場合もあります。当社では、お客様のご要望に応じた最適な調査をご提案いたします。

 

実績

長野県の中信地方を中心として不動産取引時の土地の地歴調査や表層土壌調査、ガソリンスタンド撤去時の土壌調査など10年以上の調査実績があります。また、土壌汚染対策法の特定有害物質(重金属や有機溶剤など)のほか、土壌中のダイオキシン類の調査にも対応可能です。

最近の実績

機械メーカー(自主調査、H22)

表層土壌599検体/土壌ガス586検体のほか詳細ボーリング調査

自動車販売(自主調査、H26)

表層土壌72検体/土壌ガス72検体/油臭・油膜・TPH79検体

自治体福祉施設(重油流出調査、H22~)

ボーリング調査12本(5~32m)/油臭・油膜・TPH250検体及び地下水モニタリング調査

お問い合わせ 0120-158-455