職場には、多種多様な化学物質、粉じん、騒音など、作業者の健康を害する多くの要因があります。このような健康阻害要因が適切に管理されているかどうかを、測定し評価を行うのが「作業環境測定」です。
当社では、経験豊富な作業環境測定士が職場の作業環境改善のお手伝いを致します。

なぜ作業環境測定をおこなうのか？

作業環境測定を行うと、職場の環境が第一管理区分（適切に管理されている）、第二管理区分（改善の余地あり）、第三管理区分（直ちに改善が必要）のいずれかに区分され、作業環境の現状把握、経時変化の把握、今後の環境改善の目安等として活用できます。
なお、労働安全衛生法第65条第1項に定められた作業場では、定期的に測定を実施し、その結果を記録しておくことが義務付けられています。

働く人の健康を守るには

環境が悪い状態のまま働いていると、病気にかかったり、体調が崩れがちになる作業者が出易くなります。
共に働く仲間が全員健康で元気に働き続けるためにも、作業環境の適切な管理は重要です。「測定で第三管理区分に判定されても、さまざまな制約からすぐには改善できない。」というケースもありますが、そのような作業場所では、作業者の方々に現状を知らせ、危険性や健康への影響を理解して頂き、保護具を着用してもらうことにより、健康被害を未然に防ぐこともできます。

生産効率の向上にもつながります

何らかの問題がある環境と快適な環境では、当然作業者の集中力に差が出ます。つまり、環境の改善は効率的な作業に直結します。たとえばマスク着用が必要だった作業場所で、環境が改善されマスクを着けなくてよくなれば、作業者のストレスは格段に小さくなり、その分作業性も上がります。
また、第二管理区分、第三管理区分に判定された作業場所で環境改善を目指すと、必ず原料や使用薬品、生産工程等の見直しをすることになります。この見直し作業では「ものづくり」優先の視点とは少し違った角度から生産現場を検証するため、従来は見逃していた意外な問題点を発見したり、人の健康を重視して作業を自動化したりすることにより、生産効率の向上につながることもあります。

当社は、作業環境測定機関（長野労基20-7）です。また、国家資格である第一種作業環境測定士10名、第二種作業環境測定士6名が適正な測定・分析を実施しています。

主な作業環境測定事例